有給が使えない会社は退職するべき?考えるべき5つの事

有給が使えない

ここでは、「有給休暇を自由に使えない」という場合に考えるべき事についてまとめています。

それぞれの企業ごとに有給休暇は規定されていますが、「実際に有給休暇を使うのは難しい」という企業はたくさんあります。

「有給休暇を使えない」と悩んでいる方々は、どのような対策・行動を取るべきなのでしょうか。

また、有給休暇を取りづらい企業からは転職した方がいいのでしょうか。

「社内の雰囲気や上司からの圧力によって有給休暇を自由に使えない」と悩んでいる方々は参考にしてみてください。

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1.有休休暇の日数を把握していますか?

有給休暇の取得可能日数は、それぞれの会社の社内規定によって決まっています。

一般的に、会社の給与が振り込まれる際に、給与明細に「あと何日有休が残っているか」明記されている場合が多いです。

それがあなたが取得できる有休です。

自身の有給休暇の日数を把握できていないという方は、まず有給休暇の日数を把握しましょう。

しかし、有給休暇の日数を把握したとしても、それをを消化するとなると話は全く別になります。

日本の会社の多くは有休の取得率が悪く、社員たちになるべく有休を取らせないようにしている会社もたくさんあります。

たとえば、上司から「みんなに迷惑がかかる」「周りのことも考えろ」と言われた方もいるのではないでしょうか。

「有休は私の権利です。」

と押し通すことも可能ですが、会社は有休に関して変更権が有り、繁忙期に関しては会社側が時期をずらすことが出来るなど、一社員として有給休暇の権利を主張するのは実際難しいのが現状です。

 

2.実際、有休休暇を使いづらい会社は多い

有休は各会社の規定で決まってはいますが、実際に有休を取るとなると難しいという会社は多いです。

「業務内容的に有給休暇が取りづらい」という場合や、

「有給を取らないという社内の暗黙の了解的な雰囲気に飲まれてしまう」というパターンがこれに当てはまりますね。

特に中小同族会社のオーナーさんの中には、「法律よりもオレの考えの方が重要だ」とおっしゃる方も多いので、これを打ち破ることは容易ではありません。

というか、一社員として、このような相手に物申すのはほとんど不可能でしょう。

大手企業であれば、「一個人が有休なんて取らせない」と考えても、組織として社内全体が「有休を取ろう」という方向に向かいやすいので、結果として有給を取りやすい傾向にあるようです。

 

3.中小同族会社は有休を使いにくいって本当?

これについては本当です。

日本の多くの企業は、サラリーマン会社と言うよりも家族経営の延長である同族会社の経営形態が多いので、オーナーが「有休を取らせない」と言うのであれば、その意思が会社に反映されやすい傾向にあります。

日本で有給休暇が取りにくい原因の一つは、家族経営の毛の生えた同族会社が多いためです。

一応、形態としては「株式会社」を名乗っているのかも知れませんが、会長が父で息子が社長というのは結構ザラにあります。

そして番頭や総務部長もずっと社長や会長との付き合いが長く、考えを忖度して、有休を取らせない方向に進む傾向にあります。

世の中に知られていない隠れブラック企業は、同族会社にとても多いのです。

しかし、これらの企業も意地悪で有給を取りづらくしているのではなく、有給を社員たちに積極的に取らせるほどの余裕がない事が、根本的な原因の一つであることも知っておきましょう。

 

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4.有給休暇を使えない会社は辞めるべき?

それでは、有給休暇を自由に使えない会社は辞めるべきなのでしょうか?

これに対する答えとしては、「有給休暇の取得しやすさのみで退職判断をするべきではない」という事が言えます。

例えば、有休以外の福利厚生がしっかりとしていて「給料もまあまあ」「人間関係もまあまあ」なのであれば、辞めることは勿体無いです。

有休は社風によるところが多いので、取れない会社は取れません。

いくら世間でブラック企業やら有給消化率やらが叫ばれていても、実際、すべての企業がこの流れに適応できているわけではないのです。

むしろ、適応出来ていない企業の方が圧倒的に多いでしょう。

ですから、有給の取得しやすさに腹が立ったとしても、会社にそれ以外の致命的な不満が無いのであれば、我慢して諦めた方が現実的と言えるでしょう。

ただし、有休を取れない会社が福利厚生をしっかりしている事は少なく、人間関係の足のひっぱりあいも多く、社内の雰囲気が最悪などというところも少なくありません。

「もう会社に耐えられない」というレベルまで精神的に不満が溜まってしまっているのであれば、十分、転職を考えるべきタイミングだと言えるでしょう。

 

5.有休取得率は良い会社の見極めに役立つ?

転職で採用試験を受ける際、会社に聞くことは給料だけではなく、有給休暇の日数有休取得率について聞くことは大切です。

「有休は取りやすいですか?」と率直に伺い、有給を取りにくそうな会社であればパスしても良いでしょう。

と言うのも、有休取得率が高い会社は、業績に余裕があり、ES(従業員満足度)が高い会社であることが多いからなのです。

逆に有休取得率が低い会社は、従業員をこき使うだけ使い、疲労させ、会社のオーナーさんだけが儲かるビジネスモデルを作っていることもあります。

つまり、実際に有休を取得するか否かにかかわらず、待遇の良い企業を見極めるために有休取得率はとても役立つということですね。

転職の際は、待遇が良い会社を見極めるために、ぜひ有休取得率に注目してみてくだいさい。

 

まとめ

現在、有休取得率に目を向ける企業が増えてきてはいますが、まだまだ有給休暇を取りづらい企業はたくさんあります。

勿論、そんな現状に不満を抱いてしまうのも仕方がないことではありますが、実際、有休取得率のみに不満を抱えて退職するというのはおすすめ出来ません。

それは、有給を自由に取得出来る企業は、まだまだ日本において少数派だからです。

給料や仕事量、職場の人間関係などの、「有休取得率以外の一切の要素を考慮しない!」という固い決心が有るのであれば仕方がありませんが、有休取得率を含めて、待遇の良い企業に転職するのは容易なことではありません。

辛いですが、有給が使いづらいという点に関しては、多少の我慢が必要だと言えるでしょう。

しかし、上でも書きましたが、有給休暇以外で企業に対して致命的な不満があるのであれば、転職活動を行うのは悪い選択ではありません。

現在、転職市場は活発ですから、自分にあった待遇の良い企業を見つける事もできるでしょう。

また、現在の会社に残る以外の選択肢を持っておくと、精神的にも楽になります。

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また、本気で転職を考えているのであれば、ビズリーチを参考にしてみてください。

 

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